2008年12月11日

ニュージーランドに移住する方法とコツ

今日は時々質問をいただくニュージーランド移住について書きたいと思います。

ニュージーランドにずっと住むためには永住権を取る必要があります。

ニュージーランドは移民を受け入れている国なので永住権を取るのは他の国に
比べると条件は比較的やさしいようです。


永住権と一口に言っても何種類かにカテゴリー分けされており、

1.技能者カテゴリー(Skilled Migrant Category)
2.家族カテゴリー(Family Categories)
3.ビジネス・投資家カテゴリー(business Categories)

1.技能者カテゴリーはニュージーランドが必要としているスキルを保持している人向け

2.家族カテゴリーは既にニュージーランドの永住権を持っているの家族、パートナー向け

3.ビジネス・投資家カテゴリーは企業家や投資家向け

などがあります。


もちろんそれぞれ申請条件があり、それをクリアして移民局が永住を認めないと永住権は
もらえません。


一般的な人がニュージーランドで永住権を申請するカテゴリーは1.技能者カテゴリーです。

--------------------------------------------------------------------------------------------------
ここからは、技能者カテゴリーで永住権を獲得するまでの流れとコツをざっと説明していきます。

まず、技能者カテゴリーで申請するには、ニュージーランドが必要としているスキルがないと
いけません。

このスキルには大きく分けると以下のような業種があります。

・教育
・医療
・IT/通信
・農業
・工学
・貿易

また、このスキルには緊急度に応じて

・NZがすぐに必要としているスキル(Immediate Skill Shortage)
・長期的に必要としているスキル(Long Term Skill Shortage)

の二つに分けられています。


それぞれのリストは以下のページで公開されています。

Essential Skills in Demand Lists


今日、ざっと見た限りだと、

Immediate Skill Shortageには建築家や、グラフィックデザイナー、医師、保育士、カフェマネージャーなど132業種、
Long Term のほうは看護士、教師、車の整備士、シェフなど72業種がリストされていました。


永住権を申請する前提としてこれらの業種での実務経験が数年以上(職種によって違う)必要になります。

永住権の申請はポイント制で、職種経験、学歴、年齢、NZでの居住地などによりポイントが
加算され、合計ポイントが基準値に達したら申請することができます。


一般的な永住権獲得までのステップとしては、

1.まずニュージーランドで仕事を見つけて、ワークビザを取る。
 Shortage Listに載っている職種を日本で経験していて、NZでもそれに関連する
 仕事に就くのベストです。

2.仕事を見つけたら1年以上働き、その後永住権を申請する。


最初にして最大の難関はニュージーランドでの職探し。

一昔前は、お土産屋や飲食店、旅行代理店の店員でも数年働けば永住権が取れましたが、
今は審査基準が厳しくなり、職種によってはマネージャークラスにならないと取れません。

専門性の高い技術職であれば大丈夫かもしれませんが、下手な会社に就職してしまうと
せっかく1年働いても永住権の審査で落ちてしまうこともありますので考慮しておく必要が
あります。


専門性の高い技術職がいくら良いといっても、急に医者になったり科学者になることは
できませんので、今までの自分の職務経験とShortage Listに載っている業種を見て
近いものを狙っていくのが良いと思います。


自分にはこれといった技術がない・・・・、でもNZに住みたいという人もたまにいますが、
そんな方には個人的にシェフなんていいんじゃないかな~と思います。

日本で数年料理人としての実務経験があれば、NZでもシェフ関係の仕事は比較的
見つかりやすいですし、実際、日本食レストランに限らずシェフの求人は結構良く出ています。


ざっとニュージーランドの永住権について思いつく所を書き連ねましたが、個人的に
永住権は本気になってあきらめなければ取れる可能性は高いと思うので、興味のある
人は是非トライしてみるといいと思います。

ちなみに移民局の情報はしょっちゅう変わるので、最新の情報は以下のホームページ
で確認してください。

Immigration New Zealand



同じカテゴリー(ニュージーランド移住)の記事

 
<ご注意>
書き込まれた内容は公開され、ブログの持ち主だけが削除できます。